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新聞がなくなる日

新聞は生き残れるか (岩波新書)

新聞があぶない (文春新書)

シビック・ジャーナリズムの挑戦―コミュニティとつながる米国の地方紙

ネット時代10年後、新聞とテレビはこうなる

個人発信の情報ツール　　（2006-01-04）
本書で言うところのネットというのは個人をさしている。つまりは個人発信による情報メディアがマスメディアを駆逐するかということを論じている。

2003年当時の本ということもあり、同時のブログ熱が沸き起こってくる予感がふつふつと伝わってくるから面白い。

実際にメディアとしてもしくはツールとしてブログなどがどのような位置づけで落ち着くのかはまだまだ定かではないが、ひとつの情報発信としてのツール。情報共有のツールとしての価値は確実に根付いていくものと本書を読んで感じた。

ネット・ジャーナリズムの可能性　　（2005-07-02）
著者の一人は新聞社の現役デスク。
アメリカと日本の関連事象をかなりきちんと押さえている。
この世界は、毎秒走り続ける「速い」業界なので
すでに１年半たった情報は古くなってはいるが、
教科書的概論としては大変役に立つ。
現在のネット・ジャーナリズムやネット・ビジネスの動向と
照らし合わせる際の視点としても役に立つ。

そのまま日本に当てはめられるか？　　（2005-07-01）
この書、タイトルは『ネットは新聞を殺すのか』と刺激的なものであるが、どちらかといえば、ネットの台頭によって、新聞という媒体はどのように変化していくのかを考察した書である。
この書によれば、ＢＬＯＧ、掲示板などによって誰もが情報の発信者になり得る状態により、既存のマスコミの専門分野とアマチュアジャーナリストのすみわけが起こる。既存のマスコミも、ネットと紙媒体の使い方を工夫することで新たなビジネスチャンスが生まれる。また、広告媒体としても、大きな変化が起こる、と言ったことである。
つまり、突き詰めて行けば、ネットによって新聞（社）という存在が消失することは無いが、従来の状態からは大きな変革が起こるだろう、ということである。様々な実例が出されて紹介されているので、すんなりと納得できる。

ただ、この書で書かれていることは、あくまでもアメリカを中心とした海外の事情が殆どである。これをそのまま日本に持ち込んで同じ事がいえるのか、というと疑問が残る。
アメリカと日本の新聞の最大の違いは、日本では各新聞社の下に、独占的な契約を結んでいる販売店が無数に存在し、そこから宅配という形の売り方が主流という点である。駅売りのような形の販売が主流のアメリカでは、紙媒体がなくなっても販売方法の変化、という形で新聞社が生き残るであろうが、日本でそれを行う際には、この販売店による宅配制度が最大のネックとなる。販売店による宅配制度、というものは紙の新聞あってこそのものである。アメリカと同じような事をしようとすれば、当然、全国に無数にある販売店が反発することだろう。そうなると、アメリカと同じような事が行えるのだろうか？　日本の大手新聞社へのインタビューなどでも一切、その点には触れられていなかったのが残念である。

興味深い点が多かったのは事実だが、それをそのまま日本に適応できるか、という点に付いては疑問である。

そもそも新聞を取らない理由って。。　　（2004-02-26）
ちょっと興味をひかれて読んでみました。
読んで思ったのが新聞離れって本当に起きたのでしょうか？って事
新聞業界っていうのは無理矢理に「新聞は生活の一部」として認識させる事で生き残ってきた業界です。
新聞という媒体が情報を得る唯一と言える方法だった時代は確かにあった。

ただ、テレビが一家に一台となった時点で本当は企業努力が起きる必要があったんだと思う。でもそうなる事は無かった。
これでネットが無かったとしても新聞が衰退する事は決まってたんじゃないでしょうか。

結局キャッチセールスやら押しかけ訪問販売と同様の方法でしか販売部数を維持出来ず、内容の向上や価格を下げる努力を怠っている新聞業界に未来は無いんだと思う。
実際新聞のイメージは下がり続けてるし、新聞は何十万の羽毛布団やらよくわからない壷やらと同じレベルの「被害にあって手元に残った商品」と同じようにしか捉えられてない。

俺はこの点を新聞業界が自覚していない状態でこの本の内容のような事を提案しても完全に無駄としか言えないんだと思う。
少なくとも２０年以内に新聞業界は完全消滅する。生活に不必要な物との認識が広まった時に新聞業界も消え去るだろう。

誰もが信じなくなってきた　　（2004-01-11）
インターネットと既存のマスメディアを比較した書籍の中で、買って読んでも損をしない一冊。

基本的な論点は４つ。

1.従来情報の受け手側だった一般人が容易に情報を発信できるようになった。
2.受け手側のメディアリテラシーの高まりによって、受け手側が積極的に情報発信者の選別を行うことになる。

3.その能力の高まりによって、既存メディアに広告を出稿していた企業は、より効果的な媒体であるインターネットへ比重を移すだろう。
4.広告主の動向の変化によって、大部分の収入を広告に頼っていた既存のメディアは統廃合が進むだろう。

論じている点はすでに潮流となって現れているが、今後既存のメディアでその流れに対応できないメディア（会社）は消えていくと結論づけている。
そして、米国の新聞社の幹部が新聞社はあっても、新聞「紙」が必要とされるかどうかに懐疑的な考えをしていることが印象的だった。