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上野 泰也

東洋経済新報社

グループ:Book

ランキング:35304

価格:¥ 1,680

ポイント:16 pt

発売日:2008-04

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カスタマーレビュー

マスコミ報道などに流されずに、自分の頭で考えて行動することが大事だと教てくれる。  (2008-07-26)
 消費者物価指数が上昇している。ニュースによれば15年ぶりの水準であるという。これは、ガソリンやパンなどの食品類の価格を見れば生活実感にぴったり合っている。

 ところが、本書で著者は表題のとおりデフレはまだ終わっていないという。その理由は、海外発で、コスト上昇分が価格に上乗せされただけであり、食料・エネルギー以外の部分には価格上昇しておらず、わが国の需給環境からみて物価は上がりにくく下がりやすいのだという。

 また著者は、人口減少でゆとり社会が到来することはないとしている。その典型は、地方都市の現実だという。
 そのほか、「金利は上がらない」、「これからは有事のドル売りは本当か」、「格差を前提に投資する」などなど、ここ最近の論調について、具体的根拠を示して、反論している。

 確かに経済に対する見方はさまざまであり、どれが本当か一概にいえない場合が多い。
 マスコミ報道などに流されずに、自分の頭で考えて行動することが大事だと教てくれる。

人口減少社会の経済  (2008-07-05)
世界的な一次産品の急激な値上がりは、インフレ懸念をもたらしているが、日本では値上げが消費の減少をもたらしてしまい、需要減少からインフレになりにくい社会構造になりつつあるという著者の指摘は納得のいくものである。個人所得の単価が伸びず、労働人口も減少していく中で、個人消費の伸びは構造的に望めない。
出張などで地方に行くと、そこにはもう少子高齢化=人口減少社会の現実が既に広がっている。そもそも町に人がいないのであり、子供を見かけることが少なくなっている。こうした重苦しい現実にどのような処方箋が必要か、早急に手を打たなければならないが、そうした施策の提案に乏しいところが本書の残念なところである。
内容は平易な記載。

マーケットを深く理解するための最良の一冊  (2008-05-04)
いわずと知れた人気マーケットエコノミストの一冊。『日経公社債情報』が毎年行ってきた債券アナリスト・エコノミスト人気調査のエコノミスト部門で6年連続第一位に選ばれるなどすばらしい実績を誇っています。私自身もマーケット業務に従事しており、いつもレポートを読ませていただいているのですが、鋭い指摘・内容の濃さに驚かされています。
(重要な経済指標が発表されると、上司が『上野氏のレポートはまだか?』というほどです)(←本当に早いです!他エコノミストでも同じようにしている方はいないのではないでしょうか?)
本書は、読み手自身の頭を使って考えさせる内容となっており、巷にあふれるテクニカル的な本(内容が浅い本ですね)とはまったく異なります。

機関投資家から個人投資家まで中長期的な投資戦略を養うのに、非常に役立つと思います。

お薦めの一冊です。

マスコミを信用してはいけない!  (2008-04-24)
マスコミは「デフレは終わる」と言っているが……
著者の言うとおり、日本経済はかなり疲弊している。
仮にマクロの意味でデフレが終わっても、今度は、生活必需品だけが値上がりする
いびつなインフレが来るような気がしている。

とくに日経新聞あたりは、かなり楽観的だ。
しかし、生活している私たちの実感は違う。

マスコミを信用するな――著者のこの論調には大賛成である。
内容もなかなか説得力があった。
欲を言えば最終章(デフレ時代、私ならこうする)が、もう少し具体的であったら、
☆5つつけられたのだが……。

いかにもヤッツケ仕事  (2008-04-24)
まず、冒頭章の「デフレは終わらない」理由が物足りません。
国内で需給が完結するセグメントにおけるコストプッシュ型インフレが長続きしないことは自明ですが、ほぼその説明に終始しており、肝心のグローバル視点での説明は、わずか1ページ。著者の説に酌みしない、というわけではないですが、詳細を語っていないこれだけの説明では同意しかねます。それは、前提条件の期待値が必ずしも高いと言い切れないからです。

そのほか、全体的に視座が国内市場単体に偏りすぎている感が否めず、また根拠の記述も希薄なため、結果として説得力の欠如に陥っています。

逆に言えば、日本経済を日本経済だけから語ろうとすることの難しさが改めてわかる本ともいえましょう。

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